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- 治療費について
くろかわ矯正歯科の治療費
矯正治療は自費診療になり、一般的な歯科治療と比べてどうしても費用が高額になります。そこで横浜市鶴ヶ峰にある「くろかわ矯正歯科」では、矯正治療にかかるすべての費用を初めにご提示する「トータルフィー制度」を導入しています。
治療期間中には装置の調整のため定期的な通院が必要ですが、最初にご提示する金額にはその調整費などもすべて含まれておりますので、それ以上の追加費用が発生することはありません。どうぞご安心ください。こちらでは、当院における一般的な矯正治療費についてご案内します。
下記金額はすべて消費税が含まれています。
カウンセリング(初診相談)
・検査・診断
無料カウンセリング (初診相談) |
無料 |
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検査・診断 | 44,000円(税込) |
乳歯・混合歯列
乳歯と永久歯が混じっている場合の矯正治療です。小児矯正治療は、1期治療と2期治療の2段階に分かれており、1期治療は本格的な矯正歯科治療(2期治療)に入る前の準備となる治療です。
小児矯正 ※第一段階
- 拡大床など
- 矯正相談 ¥0
- 検査・診断 ¥44,000(税込)
- 基本矯正料(Ⅰ期治療)
¥462,000~¥506,000(税込)
※毎回の処置料は基本矯正料に含む
※治療費はケースの難易度に応じて異なります
小児矯正治療後の本格矯正 ※第二段階(ワイヤー矯正:表側矯正)
- クリアブラケット
- 矯正相談 ¥0
- 基本矯正料(Ⅱ期治療)
¥462,000~¥506,000(税込)
※毎回の処置料は基本矯正料に含む
※治療費はケースの難易度に応じて異なります
小児矯正治療後の本格矯正 ※第二段階(ワイヤー矯正:裏側矯正)
- 矯正相談 ¥0
- 基本矯正料(Ⅱ期治療)
¥660,000~¥880,000(税込)
※毎回の処置料は基本矯正料に含む
※治療費はケースの難易度に応じて異なります
永久歯列
表側矯正
周りに気付かれにくい審美面を考慮した装置最も一般的な装置です
- クリアブラケット
- 矯正相談 ¥0
- 検査・診断 ¥44,000(税込)
- 基本矯正料
¥770,000~¥880,000(税込)
※毎回の処置料は基本矯正料に含む
※治療費はケースの難易度に応じて異なります
裏側矯正
フルリンガル
歯の裏側につけるので家族でさえ気付かない装置
- 矯正相談 ¥0
- 検査・診断 ¥44,000(税込)
- 基本矯正料
¥1,155,000~¥1,320,000(税込)
※毎回の処置料は基本矯正料に含む
※治療費はケースの難易度に応じて異なります
ハーフリンガル
目立つ上顎だけ裏側に矯正装置を装着
- 矯正相談 ¥0
- 検査・診断 ¥44,000(税込)
- 基本矯正料
¥990,000~¥1,100,000(税込)
※毎回の処置料は基本矯正料に含む
※治療費はケースの難易度に応じて異なります
部分矯正費用
前歯だけなど、歯の一部分のみに矯正装置を着けて治療を行います。
部分矯正
- クリアブラケット
- 矯正相談 ¥0
- 検査・診断 ¥44,000(税込)
- 基本矯正料 ¥330,000~¥550,000(税込)
※毎回の処置料は基本矯正料に含む
※治療費はケースの難易度に応じて異なります
お支払いについて
当院では、現金でのお支払いの他に分割払い、クレジットカードでお支払いいただけます。
一括支払い
現金または銀行振り込み、クレジットカードでお支払いいただけます。
院内分割払い
まずはご相談ください。金利・手数料なし。矯正治療では原則として健康保険は適用されませんが、矯正治療費は医療費控除の対象になる可能性があります。
医療費控除について
保険適用となる矯正歯科治療もありますが、ケースがかぎられます。ほとんどの場合、保険外診療 になりますので、患者さまに費用を全額負担していただかなければなりません。ただし、条件を満たせば医療費控除の対象になります。 こちらでは医療費の一部が還付される制度についてご説明します。さらに詳しくは横浜市旭区鶴ヶ峰本町の「くろかわ矯正歯科」にご相談ください。
医療費控除とは?
ご本人を含めた家計をひとつにする家族が1年間に支払った医療費の合計が10万円以上の場合に確定申告の手続きによって一定金額の所得控除が受けられる制度です。医療費控除の申請の際には、医療機関から受け取った領収書や通院の際にかかった経費の領収書が必要ですので大切に保管しましょう。
控除金額について
控除される金額については、下記の計算方法になります。
医療費控除の対象となる医療費
- 医療機関に支払った診療費、治療費
- 治療のために購入した医薬品の費用
- 通院や入院をするために使った交通費(電車、バス、タクシーなど)
- あん摩マッサージ指圧師、鍼灸師による治療にかかった施術費
- その他
還付を受けるために必要なもの
- 確定(還付)申告書(給与所得者は源泉徴収票)
- 領収書(コピー不可)
- 印鑑、銀行等の通帳
※確定(還付)申告書は各自治体の税務署で入手できます
※申告期間は翌年の2月16日~3月15日の間です。